IoTは現在の社会にとって、なくてはならないインフラの一つになりつつあります。特に水害などの災害防止に役立つことが分かり、大手の気象情報会社から、有用なツールとして提供されています。
ここで改めて、IoTの根幹部分といえる計測情報と「見える化」、そして災害予防に活用されたコアテクノロジーを見てみましょう。
IoTが「全てのモノをインターネットでつなぐ」という思想を実現するために、必須だったのがセンサーとネットワークです。センシング技術の進化こそIoTのコアテクノロジーといってもよいかもしれません。
センシングにより収集したデータ、つまり計測情報を大量にリアルタイムで収集し、それを人間が理解しやすいフォーマットに変換することで「見える化」が実施されます。計測情報の「見える化」がもたらしたイノベーションは社会全体に渡って、非常に多彩で大きな広がりをみせています。
例えば、コロナウイルスへの対策として実施されているスマホの位置情報は、膨大な人の流れを「見える化」することに成功しています。しかもそれは空間統計学を活用し、大きな建物や駅などのインフラ内にもヒューマン情報を立体的に把握できます。
このように、計測情報を活用した「見える化」するテクノロジーこそ、IoTのもっとも重要な利点の一つといえます。
IoTの「見える化」の一例として、モバイル空間統計（NTTドコモ提唱）を挙げましたが、他にも大きな成果を上げている事例があります。
ここ数年の日本では、想定外の水害が多発しており、多くの人命を失う大きな被害を被っています。2019年9月に起こった「令和元年房総半島台風」の猛威を憶えている人は多いでしょう。観測史上最強の勢力を保持した台風が、関東を直撃し、千葉県を中心として甚大な被害を受けました。一帯は長く停電状態にあり、復旧に多くの時間と労力がかかりました。
他にもここ数年の台風による巨大災害はとどまることを知りません。またゲリラ豪雨も日常的に起こるようになっています。これらの状況を国土交通省の山田邦博技監は「水害の凶暴化」と称しています。
これらの暴風と災害に対して、IoTが活用されつつあります。気象情報大手が手掛けている「気象情報」アプリにはIoTの見える化技術が生かされています。時間と空間を細切れのように、最小の単位で表現し、そこに起こる降雨の範囲、降雨量、風雨の状況を表示しています。
これらはAIとIoT、そしてその他のテクノロジーを組み合わせ、豪雨や土砂災害の計測情報を集積し、精度の高い予測を実行しているのです。実に10分単位に250平方キロごとに気象の状況を計測し、スマホなどで迅速に表示されます。まさに気象情報の「見える化」です。
IoTは工場や家庭での利便性を高めるためにスタートした部分があります。工場や家庭で機器を遠隔から操作し、吸い上げた膨大な情報を集積し、現状の把握を誰もが共有できる「見える化」を実現してきました。
現在、IoTは工場や家庭から抜け出し、広く社会一般にまで裾野を広げています。今回とりあげた水害の予防なども一例ですが、その他にもさまざまな活用方法が検討されています。IoTの可能性には、今後も注目する必要が大いにあります。
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